保険を選ぶとき、「掛け捨てで十分？」「終身保険にしたほうが安心？」と悩む方も多いと思います。私自身もいろいろ検討した結果、公的制度をふまえて掛け捨て保険を選びました。
終身保険や収入保障保険などを検討する前に、まずは公的な保障制度をしっかり知ることが大切です。
公的制度でここまでカバーできる
民間保険に加入しなくても、次のような公的制度が生活を支えてくれることがあります。
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遺族年金
働き手が亡くなった場合、子どものいる配偶者や子どもに年金が支給されます。生活費の一部を補うことができ、家族の安心につながります。
遺族年金について（日本年金機構) -
高額療養費制度
入院や手術などで医療費が高額になっても、自己負担の上限を超えた分は払い戻されます。急な出費の備えになります。 -
傷病手当金
病気やケガで仕事ができない場合、会社員や公務員など健康保険に加入している人には、給与の約2/3が最長1年6か月支給されます。
民間保険は「足りない部分」を補うもの
これらの公的保障でカバーできる内容を把握したうえで、「足りない部分」を民間保険で補うという考え方が、無理のない保険選びにつながります。
掛け捨て保険は保険料を抑えられる反面、貯蓄機能はありません。終身保険や収入保障保険は一定の安心感がありますが、必要以上の保障は家計の負担にもなりかねません。
制度の変更に備えて定期的な見直しを
たとえば遺族年金や高額医療費制度は、将来的に制度の内容が変わる可能性があります。
今は大丈夫でも、数年後には見直しが必要になることも。定期的に公的制度や家族構成の変化をチェックし、保険の見直しを習慣にすると安心です。
まとめ：保険は「安心」と「バランス」の見極めを
保険は人生のリスクに備える大切な仕組みですが、「なんとなく不安だから」と多く入りすぎるのは考えもの。
まずは公的制度を活用し、必要最小限の保障を自分で選ぶことが大切です。私自身も、今の暮らしに合った無理のない備えを意識しています。
あなたも家計ノートに現在の掛け捨て保険料をすべて書き出してみませんか？制度の内容と照らし合わせながら、“納得できる備え”の形を一緒に考えてみましょう。
